masaです。本日2回目の更新です。今回も会計記事です。会計の中で、「勘定科目」は、基本中の基本、いわば一丁目一番地です。
勘定科目をないがしろにする者は、会計をなめていることになります。とはいえ、日々の処理においては、どの科目にしようか迷ったり、迷った挙げ句の選択ミスが多いのも事実。
会計システムに登録する前に気づいて補正できるのがベストですが、すんなり通過していまうこともしばしば。
そこで、点検が必要となります。
会計において勘定科目ごとの残高データが正しく生成されているのかは最も重要なことです。よって、その検証が必須となります。
決算を締めたあとに、「勘定科目明細（内訳書）」を出力します。勘定科目残高を、内訳項目毎に分解したものです。
内訳項目は、勘定科目の特性や会社の管理方針などで変わります。預金ですと、まず預金種別に別れ（種別ごとに勘定科目を独立させる場合もある）、さらに種別毎に口座別に内訳を持つ。通帳類と１対１で照合ができる。
「売掛金（うりかけきん）」の場合は、相手先（顧客）別となります。
「預り金（あずかり金）」ですと、内容別（源泉税、社保料、他）
「売掛金」を例にとると、
・負（ﾏｲﾅｽ）の値（赤残：あかざん）になっていないか？
・432円などの少額残高ではないか？（振込手数料の可能性大）
・営業取引を行っていない取引先がないか？
売掛金についてはまだ他にもありますが、詳しくは別の記事でご紹介します
1年前とか半年前の明細と比較してみることが肝要です。相手先別残高の増減幅が著しい場合、
会計監査の入っている企業では、監査質問を受けること確定のため、勘定明細を作った段階で前期比較を行い、大きな増減のある相手先について、増減の主な理由を探しにいきます。（予め想定できているのが理想）
顧客コードの誤りなど、赤残の場合、売上計上漏れが発覚することもある。
勘定科目明細を作るのは決算整理が終わった後のため、このタイミングで上記のような処理ミスや漏れが発覚するのはかなり焦りますが、開示書類や税務申告提出後に発覚するよりは全然マシです。
内部チェックの意味でも是非つくりましょう。
また、会計監査の入らない企業でも、主要な勘定科目の明細を（全件でなくともよいので）金融機関や株主に提示することも検討の余地があります。正確さを担保できることが前提となりますが。
